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越境EC|主要な各サービスの【メリット・デメリット】まとめました

越境EC市場への参入は、グローバルな販売戦略において重要な一歩です。

そして「どのプラットフォームを選ぶか」という選択肢はとても重要で、成功への鍵を握ります。

この記事では「自社型EC」と「モール型EC」の解説、各越境ECサービスごとのメリット・デメリットをご紹介しますのでぜひ最後まで御覧ください。

 

越境ECプラットフォームとは?「自社型EC」と「モール型EC」がある

 

ECサイトの土台となるシステムのことを、越境ECプラットフォームといいます。

越境ECプラットフォームは主に「自社型EC」と「モール型EC」の2タイプがあります。

自社型ECは、企業が自身のウェブサイトを通じて直接顧客に商品やサービスを販売する形式です。

対してモール型ECは、複数の販売者が一つのプラットフォーム内で商品を販売する形式です。AmazonやeBay、Alibabaなどが有名ですね。

ここではそれぞれのメリット、デメリットをご紹介します。

 

自社型EC(知名度のあるメーカーにおすすめ!)

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

モール型EC(世界的に無名メーカーにおすすめ!)

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

自社型ECは、やはり初期投資が大きく、集客も難しいです。
今回は始めやすいモール型ECに焦点を当て、代表的な各越境ECサービスをご紹介します。

 

各越境ECサービスのメリット・デメリット

 

天猫(T-mall)/天猫国際(Tmall Global)

 

出典:天猫(T-mall)

 

天猫は、アリババグループによって設立された巨大なBtoC-ECサイトです。中国のBtoC-EC市場の約6割を占めており、天猫国際は海外企業の出店をサポートする越境ECプラットフォームです。天猫はまさに中国国内で主要なプラットフォームと言えます。

 

対応国

 

天猫国際は、中国国内の消費者向けに世界中から商品を提供しており、特に日本製品が人気です。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

天猫および天猫国際は、中国の消費市場へのアクセスを提供しますが、高いコストや競争、文化的な違いも存在します。主要プラットフォームのため、競争は激しいですが成功できればリターンも大きいです。

 

京東商城(JD.com)

 

出典:京東商城(JD.com)

 

京東商城は、1998年に創業者の劉強東によって設立され、2004年にECサイトへと転換しました。現在では、家電から日用品、食品まで幅広い商品を取り扱っております。自社物流網の充実により、中国の主要都市では当日配送サービスを提供しています。

 

対応国

 

京東商城は主に中国国内向けのサービスを提供していますが、京東全球購(JD Worldwide)を通じて海外製品の販売も行っています。日本を含む多くの国の企業が、京東全球購を利用して中国市場へのアクセスを図っています。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

京東商城は、独自の物流ネットワークと幅広い商品ラインナップが強みです。EC事業にとって物流は非常に重要な要素となりますので、独自の物流ネットワークは心強いですね。

 

Kaola(コアラ)

 

出典:Kaola(コアラ)

 

Kaolaは、中国の消費者に向けて海外の品質の高い商品を提供する越境ECプラットフォームです。2015年に網易(NetEase)によって設立され、以来、中国における越境EC市場で急速に成長を遂げてきました。Kaolaは、消費者に対して正規輸入品のみを扱い、偽物の心配なく安心して海外製品を購入できる環境を提供しています。

 

対応国

 

80以上の国々と1,000以上のブランドと提携し、日本、韓国、アメリカ、オーストラリア、ヨーロッパの製品を中国消費者に提供しており、自宅で世界中の高品質商品を購入できます。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

Kaolaは正規品を直接仕入れる「直営モデル」を採用しており、これが強みです。中国の消費者からの信頼度も高いサービスと言えます。

 

アマゾン(Amazon.com)

 

出典:amazon.cn

 

アマゾンは、アメリカ合衆国を拠点とし、世界中に展開するオンラインマーケットプレイスです。利用者は、家電から書籍、衣類に至るまで、あらゆる商品を購入できます。また、Amazon Primeという会員制サービスを通じて、送料無料、映画やテレビ番組のストリーミング、電子書籍の貸し出しなど、さまざまな特典を提供しています。

 

対応国

 

アマゾンは、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、日本、中国、インドなど、世界中の多くの国々でサービスを提供しています。各国のアマゾンは、その国の言語でサービスを提供し、地域に根ざした商品の取り扱いや、地域特有のサービスを展開しています。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

とにかく世界中の多くの国で展開されているamazon。日本でもとても馴染み深いサービスですね。顧客からの信頼度も高く、少しニッチな国をターゲットにしたい場合でも、amazonなら対応しているかもしれません。

 

eBay

 

出典:eBay

 

eBayは、世界中の個人や企業が新品や中古品を売買できるグローバルなオンラインオークションおよびショッピングサイトです。1995年にピエール・オミダイヤーによって設立されたeBayは、現在では世界190カ国以上で利用されており、幅広いカテゴリーの商品が取引されています。このプラットフォームは、個人間取引(C2C)だけでなく、ビジネス間取引(B2B)やビジネス対消費者(B2C)の取引にも対応しています。

 

対応国

 

eBayは世界190カ国以上で多言語サービスを提供し、売り手と買い手が容易に取引できます。地域に応じたローカライズされたウェブサイトで、国別の言語で商品検索や出品が可能です。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

eBayは、世界中の多様な商品を扱うオンラインマーケットプレイスです。オークションによる入札形式で、国内でいうとヤフーオークションの存在に近いといえます。そのため個人での出品が多数あるため、偽造品や詐欺のリスクはあります。

 

メルカリ(mercari)

 

出典:メルカリ(mercari)

 

メルカリは日本発のフリーマーケットアプリで、2013年の開始以来、利便性で急成長し、現在は日本、アメリカ、イギリスで利用されています。スマホを使って簡単に商品を売買でき、衣類から電化製品まで多様なカテゴリーの商品が取引されています。

 

対応国

メルカリは日本で成功後、アメリカとイギリスに進出し、各国向けにローカライズされたアプリで地域別サービスを提供しています。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

日本発のプラットフォームであるメルカリ。あくまで個人間での気軽な売買がコンセプトですが、メルカリShopsという、メルカリ内にショップを開設できるサービスもあります。

 

Lazada

 

出典:Lazada

Lazadaは、東南アジアにおけるeコマースの先駆者であり、幅広い商品を取り扱うオンラインプラットフォームです。アリババグループの支援を受けており、その技術と経験を活かして、地域のeコマース市場の発展に貢献しています。

 

対応国

 

Lazadaは2012年に設立された東南アジアで最も大きなECプラットフォームで、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムの6カ国にサービスを展開しています。

 

メリット

 

 

デメリット

 

 

Lazadaは、東南アジアをターゲットにしている方にとって、注目のプラットフォームです。地域の消費者と売り手に利便性を提供する一方で、競争の激しさや偽造品の問題などの課題も抱えているため、利用する際には注意が必要です。

 

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